不動産物件特選レポート
米国の例を思い出してみよう。日本の21世紀現場マン像において、学校教育の果たす役割は大きい。実務と基礎研究、そして高い専門性をミックスした教育により、現場で仕事をする若手は、自分の目的、目標をしっかりつかむことができるだろう。また、その人なりのキャリアコースを与えることができる建設会社に人が集まるはずだ。その時代に今さしかかっている。現実の現場は、何でも屋である。自分の専門性は無視され、安全、品質、手配、測量、工程など全てに取り組まなければならない。
（参考）
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作業員や世話役の仕事までする。これでは現場マンのプライドは得にくい。企業は、職制を工夫し、様々な技術者コースを作っておくことが今後のカギとなる。先のキャリアコースとは、現場マンが入社してから定年までの間を、本人の希望に合わせて仕事の中身を変えていくものである。例えば、入社5年は現場。6年から15年は基礎工事の設計。それもコンピュータによる開発。そのあと再開発プロジェクトのコンピュータによる基礎工事設計。というようにプランを立てる。それには、技術者としてのキャリアデータ（能力、資格、実績など）を管理し、会社の方針と合わせて推進していく必要がある。力がない者、努力しない者はキャリアプランどおりにいかない。それだけの厳しさが企業にも必要である。惰性とぬるま湯では人は育たない。企業も伸びない。米国のように自分の力を周囲に認めさせ、それによって地位と収入を増やしていく能力主義的配慮も効果的である。